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今回から第６回までは、異文化コミュニケーションに関する課題解決の重要ポイントについて、以下の順番で説明して行きます。
第２回：外国籍社員と日本人社員がお互いに学び合う（←今回はココです）
第３回：教育のゴールイメージ
第４～６回：異文化コミュニケーション教育の効果的な３ステップ
お互いに学び合う
一番重要なポイントは、外国籍社員と日本人社員がお互いに異文化コミュニケーションについて学び合うということです。
「外国籍社員に日本のビジネス文化やマナーを教えれば事足りる」と思われているケースを、研修の現場で見聞きすることが意外と多くあります。
しかし、実際には外国籍社員が日本のビジネス文化やマナーを学んでも、結果として、日本人側の異文化理解・対応力が不十分であるためにコミュニケーションが円滑に進まないケースが多く見られます。
2017年の総務省のデータ「グローバル人材育成促進に関する政策評価」（※）によると、日本人社員の異文化理解力については、有効回答数980社のうち49.7％の企業が「向上していない」もしくは「低下している」と回答していて、日本人社員における異文化コミュニケーション力の課題が見えてきます。
※2017年7月14日 総務省「グローバル人材育成の推進に関する政策評価」
（海外進出企業4,932社に対し調査を実施。有効回答数980社。）
また前述の株式会社ディスコ キャリタスリサーチによる調査の別項目を見ますと、外国籍社員活用の課題として２番目に多かったのは「海外人材を活用できる日本人管理者の不足」という項目でした。
（※１位は、外国籍社員の社内における日本語コミュニケーション能力不足）
そのため、アルクでは外国籍社員と日本人社員がお互いに学び合う、以下のような研修プログラムをお奨めしています。
ステップ１では、対象者を外国籍社員と日本人社員の２つのグループに分けます。そこで外国籍社員は「異文化コミュニケーションの基本と日本のビジネス文化・マナー」を学び、一方の日本人社員は、「異文化を受け入れるマインドセット・異文化コミュニケーションの基本・外国籍社員の文化など」について学びます。
その後、ステップ２で外国籍社員と日本人社員が一緒に研修を受け、ステップ１での異文化コミュニケーションに関する双方の学びを活かしながら関係構築を行っていきます。
つまり、外国籍社員にだけ歩み寄りを求めるのではなく、日本人社員も共に学び、お互いに良好な関係をつくっていくことが異文化コミュニケーションの課題解決には不可欠なのです。
次回は、「教育のゴールイメージ」について具体的に考えます。
第３回 教育のゴールイメージを考える
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