こんにちは。グローバル人材育成の「アルク」のライティングチームです。
企業の英語公用語化は、グローバルな人材を育成する上でたいへん有効な戦略のひとつです。そのため、今まで多くの企業が英語公用語化に取り組んできており、成功し公用語化が定着したケース、トライしてみたけれど公用語にするところまでは達成できずに中止したケース、または全社規模ではなく、スケールを小さくして部署単位で成功したケースなどさまざまです。
この記事では、英語を社内公用語化することの理由やメリット、デメリット、そして導入のポイントについてお伝えしていきます。
企業が英語を社内公用語として採用する理由について考えてみたいと思います。
主な理由として、3つ挙げられます。
英語は世界中で最も広く使用されている言語の一つです。多国籍企業や国際的なビジネス環境においては、共通の言語として英語を使用することで、異なる国や文化の間のコミュニケーションの障壁を低減できます。これにより、異文化間の誤解を減らし、よりスムーズなコミュニケーションを実現することが可能になります。
英語を公用語とすることで、企業はより広範囲の市場やクライアントにアクセスすることができます。特に、英語圏の国々や多言語を話す国々では、英語がビジネスの主要な言語として機能しており、これに適応することで新たなビジネスチャンスを掴むことが可能になります。
英語を社内公用語とすることで、異なる国籍や文化背景を持つ人材をより容易に採用することができるようになります。様々な視点やスキルを持つ社員を集めることができ、組織全体のイノベーションと競争力の向上が期待できます。また、グローバルな視野を持つ人材を育成することも可能になります。
これらのメリットは、企業が国際的なステージで競争力を保持し、成長を促進するために非常に重要です。
英語を社内公用語にすることにはいくつかのデメリットも存在します。これらは、企業の公用語化がうまくいかなかった、断念した理由にもなっています。主なものを確認してみましょう。
英語が母国語でない社員にとって、日常的なコミュニケーションや専門的な議論が難しくなる可能性があります。これにより、誤解が生じたり、重要な情報が伝達されなかったりするリスクがあります。
英語を流暢に話せない社員は、自分の意見やアイデアを十分に表現できないと感じるかもしれません。これは社員の仕事へのモチベーションを低下させ、職場の満足度にも影響を及ぼす可能性があります。
英語を社内公用語とするには、社員に対する英語教育に時間と費用を投じる必要があります。これは特に、大規模な組織や英語レベルが低い社員が多い場合に大きな負担となる可能性があります。
これらのデメリットは、英語を社内公用語とする際の検討事項であり、バランスの取れたアプローチが求められます。
資料：「グローバル人材育成の成功事例４選」をダウンロード英語を公用語として導入する際には、いくつかの重要なポイントを考慮する必要があります。
それぞれの社員に合った英語学習の機会を提供するためには、社員の英語レベルを事前に知る必要があります。測定方法としては、TOEICテストの他、スピーキング力を測定する英語スピーキングテストを採用する会社も多いようです。
測定した英語力のレベルに応じて、言語トレーニングやサポートを提供することが重要です。英語教育プログラムを提供し、社員が新しい言語環境に適応できるよう支援します。
すべてを一度に英語に切り替えるのではなく、段階的に移行することが望ましいようです。例えば、最初に国際的な会議やドキュメントを英語で行い、徐々に内部のコミュニケーションにも英語を取り入れるなど、段階的なアプローチを取ることも成功の秘訣となるようです。
英語使用のガイドラインやポリシーを明確に定め、すべての社員が理解しやすい形で共有することが重要です。どのような状況で英語を使用するか、どの程度の英語能力が求められるかなど、TOEICテストやスピーキングテストのスコアなどに則した具体的な基準を設けます。
異なる言語や文化背景を持つ社員間での理解と尊重を促進するためには、英語学習だけではなく、異文化理解力の醸成も重要です。グローバルマインドセット研修や、異文化理解研修を実施することで、より良い職場環境が形成されます。
通常業務の忙さの中で、英語学習に対する社員のモチベーションが落ちてくることがあります。会社側は、アドバイザーやコーチングサービスを利用したり、より細かい講師の対応が可能な対面の英語研修を取り入れるなどの工夫も必要です。
導入に向けた動きの中で、社員の退職など社内でのショックが起こることもありますが、状況にも耐え抜く強いリーダーシップも重要な要素であると考えられます。
これらのポイントを考慮することで、英語公用語化を成功させ、企業と社員双方にとって有益な結果をもたらすことが可能です。
社内の英語化の動きについては、1990年代から聞かれるようになりましたが、2010年の楽天グループの英語公用語化の発表以降、次々に同様の動きが見られるようになりました。以下の様な企業が公用語化を表明しています。
一方で、全社の取り組みとはせず、業務で英語を使用する頻度が高い部署に限定して、公用語化を進める動きも広がっています。
企業が英語を公用語として採用することは、国際的な人材を育成する上で非常に有益な戦略ですが、企業の担当者はその導入のために時間をかけて悩みながら進めているのが現状のようです。
アルクエデュケーションでは、英語公用語化を図る多くの企業様の伴走をしてまいりました。社員の英語力を測定するスピーキングテスト、英語研修、オンライン英会話、英語学習ツールに加え、異文化理解研修、グローバルマインドセット研修など、社員のグローバル化をお手伝いする研修を多数取り揃えております。公用語化の計画策定から伴走させていただきますので、是非お気軽にご相談ください。
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